給与明細を見て「思ったより手取りが少ない…」と感じたことはありませんか。年収と手取りの差は、所得税や住民税、社会保険料といった「見えない控除」によって生じます。求人票や会社の提示額では「年収」で示されることが多いですが、実際に毎月受け取れる「手取り額」を知っておくことは、家計管理や将来設計に欠かせません。
この記事では、年収ごとの手取り額をわかりやすくまとめた「早見表」をご紹介します。また、手取りが少なく感じる理由、控除の仕組み、家計を見直すポイントについても解説します。これを読めば「年収〇万円なら手取りはどのくらいか」がすぐにイメージできるようになります。
まず、年収と手取りの定義を整理しておきましょう。
つまり、求人情報で「年収400万円」と書かれていても、実際に生活に使えるのは400万円ではありません。控除分を引いた後の「手取り」が家計に直結するのです。
なぜ年収と手取りに差が出るのか、その理由は「控除」にあります。代表的なものを整理してみましょう。
これらが積み重なって、額面の2〜3割程度が差し引かれるのが一般的です。
ここではわかりやすく、独身で扶養家族がいない場合の一般的な手取り額を示します。実際には自治体や会社の制度によって差がありますが、家計の目安として活用できます。
| 年収（額面） | 手取りの目安 | 差引率（手取り÷年収） |
|---|---|---|
| 300万円 | 約240万円 | 約80％ |
| 400万円 | 約310万円 | 約78％ |
| 500万円 | 約380万円 | 約76％ |
| 600万円 | 約450万円 | 約75％ |
| 700万円 | 約520万円 | 約74％ |
| 800万円 | 約590万円 | 約73％ |
| 900万円 | 約660万円 | 約73％ |
| 1000万円 | 約720万円 | 約72％ |
この表を見てもわかるように、年収が上がるほど税率が高くなるため、手取り率は下がっていきます。
手取り額が具体的にどのような生活水準につながるのかをイメージしてみましょう。
年収を大きく上げるのは簡単ではありませんが、手取りを少しでも増やす工夫は可能です。
年収と手取りは同じではなく、額面の2〜3割が税金や社会保険料で引かれてしまうのが現実です。
といった具合に、収入が増えても「手取り率」は下がっていきます。
家計を考える際には「年収」ではなく「手取り額」を基準にすることが大切です。早見表を参考にしつつ、節税や投資、副業などの工夫を取り入れて、少しでもゆとりある生活を目指しましょう。